天安門事件を隠蔽して報道するＴBS・NHK・テレビ朝日

なぜTBS・NHK・テレビ朝日は動画共有サイトでもNHKの番組で中国の「天安門事件で死者は１人もいなかった」という信じがたい放送をしています。

戦車で人がつぶされた写真など複数証拠があるにもかかわらず。

jp.youtube.com

日本人で日本のテレビで何のメリットがあってコノ３局は反日報道をするんでしょう。
新聞では朝日新聞や毎日新聞。

マスコミは本能的に特ダネを欲しがります。しかし反面、特に大手のメディアは横一線に並びたがります。

この二つの矛盾を解消し、自社に利益をもたらすのが反日報道、自虐史観なのです。

戦後GHQの指導により、学者や政治家で右翼的な思想の人は公職から追放されました。

その代わりに人前に立ったのが、戦時中に冷や飯を食わされていた共産主義者です。
戦後教育は太平洋戦争の責任を日本だけに押し付けて終わりました。

その当時の連合国の言い分に乗っかって報道したのが、今の大手のメディアです。
平和に復帰して60年が経ちましたが、いまだに戦争責任の影を作り上げ、影が薄くなるとキャンペーンをしてでも影を濃くしてきました。

複数証拠があるにもかかわらず。

これが中国の論法です。歴史に対して立場の違いによって「認識」が違うのは、当たり前のことなのです。

しかしメディアは「認識」を議論する前に、「事実」を正確に把握し伝えなければなりません。

メディアの責任は「誤報」ではなく、「捏造」に加担し。「隠蔽」したことです。

数年前に中国で高速列車事故があった時、事故車両を埋めてしまいましたが、日本のメディアも同じような精神をもっていると思います。

中共と朝鮮から相当な工作資金が流れているのでは？と思われても不思議ではないですね。

北朝鮮資金は、日本のパチンコ屋の上納金が流れているんでしょう。
新聞は斜陽産業です。それにもかかわらず、新聞社では高給が払われています。
ＮＨＫだって、受信料不払いが激しいのに、社員の年収は眼が飛び出るほど高いです。

かつて、日本共産党、日本社会党にソ連から多額の工作資金が流れていたことが、ソ連崩壊後に明らかになりました。

南朝鮮は、米国議会に多額の国家予算を使って、ロビー活動をしていることは、秘密でもなんでもありません。

中共、南朝鮮が、日本のマスコミに工作資金を送っていないと仮定する方が常識に反するのではないのではないでしょうか。

中共や朝鮮からの資金が止まれば、そういう企業は直ちに倒産するから、必死だと思います。
反日の程度こそ、中共や朝鮮から流れてきている資金額のバロメータと考えていいんじゃないですか。
中共と朝鮮としては、日本に流す金は、もともと日本から送られたＯＤＡでしょうから、笑いが止まらんでしょう。

なぜTBS・NHK・テレビ朝日は反日なのか？

反日マスコミが存在する理由

日本のマスコミのはずなのに、なぜ反日マスコミが存在するのか。その理由の一つは以下の動画を見れば分かります。一言で言えば、中国が日本を支配するための情報工作です。他にも在日朝鮮人や左翼日本人による情報工作などもあります。

ここ数年、日本と中国（中華人民共和国）の間で様々な問題が発生しています。

すぐ思い当たる物だけでもこれだけあります。

・靖国神社参拝問題
・反日デモ
・駐中国日本大使館破壊事件
・駐中国日本領事館車両破壊事件
・駐中国日本大使館員自殺事件
・東シナ海ガス田問題
・尖閣諸島領有問題
・沖ノ鳥島問題
・中国潜水艦領海侵犯問題
・歴史問題
・旧日本軍遺棄化学兵器問題
・中国人密入国
・中国人不法滞在
・中国人犯罪

しかしこれだけ問題がありながら、何故か日本のマスコミは中国を強く糾弾する報道をすることができません。なんか変だと思いませんか？　

実は、日本と中国の間には「日中記者交換協定」という協定があります。

この協定のために日本のマスコミは中国に不利な報道ができないのです。「日中記者交換協定」とは一体何なのか？　インターネット上のフリー百科事典「ウィキペディア（Wikipedia）」から「日中記者交換協定」に関するトピックを転載させて頂きます。

中国日本省への道

◆ 日中記者交換協定

⇒1964年に日本と中国の間で取り交わされた、日中双方の記者を相互に常駐させる取り決めのこと。正式名は「日中双方の新聞記者交換に関するメモ」。

概要は以下の通り。

・日本政府は中国を敵視してはならない
・米国に追随して「二つの中国」をつくる陰謀を弄しない
・中日両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げない

すなわち、
・中国政府（中国共産党）に不利な言動を行なわない
・日中関係の妨げになる言動を行なわない
・台湾（中華民国）独立を肯定しないことが取り決められている。

違反すると記者が中国国内から追放される。これらの協定により、中国に対する正しい報道がなされていないと批判がある。

＜ソース＞東京大学東洋文化研究所（公式サイト）・田中明彦研究室（公式サイト）・周恩来中国首相の対日貿易3原則に関する談話（1960年8月27日） ←※上記3原則の内容

・連絡事務所の設置および新聞記者交換に関する高碕達之助，廖承志両事務所の会談メモ（1964年4月18日）
・日中覚書貿易会談コミュニケ（日本日中覚書貿易事務所代表・中国中日備忘録貿易弁事処代表の会談コミュニケ）（1968年3月6日）
・記者交換に関するメモ修正取決〔一九六四年四月十九日の新聞記者交換会談メモ修正に関する取りきめ事項〕（1968年3月6日）

◆ 日本解放第二期工作要綱

⇒マスコミ工作、政治家工作、中国への親近感を与えながら日本を支配する方法が書かれている。

中央学院大学の西内雅教授（故人）が昭和47年にアジア諸国を歴訪した際に入手したとする秘密文書。真偽は未だに不明であるが、現在までこの要綱に沿った工作活動が実際に起きている。よくインターネットでも、当サイトのように反日勢力に対する正当な指摘をする者（一般的には「保守」「愛国」などという）に対し、「ネトウヨ」「右翼」などとレッテル貼りをする行為が見られるが、これも日本解放第二期工作要綱に書かれた工作活動の一つである。
＜ソース＞中国共産党「日本解放第二期工作要綱」

■海外の反日マスコミと一心同体。業務提携・住所一致

日本の反日マスコミが、中国・韓国・アメリカの反日マスコミと癒着していることは日本支社が同じ所在地になっていることからも明らかです。
いわばお仲間であり、記事の論調も驚くほど一致し、全て反日・左翼・リベラルです。
これでまともな報道ができるわけはありません。

新聞社住所

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